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KTMジャパン レース参戦支援を強化     KTM・ハスクバーナで新プログラム  継続参戦後押しライダー育成

KTMジャパン レース参戦支援を強化     KTM・ハスクバーナで新プログラム  継続参戦後押しライダー育成

2026.08.11

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KTMジャパン レース参戦支援を強化     KTM・ハスクバーナで新プログラム  継続参戦後押しライダー育成

KTM JapanはKTMおよびHusqvarnaのレース参戦ライダーを支援するプログラムを両ブランドそれぞれで導入する。対象レースでの成績に加え、一定回数の継続参戦に対してもクーポンを提供する仕組みとし、ライダーがレース活動を継続しやすい環境を整える。競技活動を支援するだけでなく、レースに挑戦し続けるライダーを増やすことで、モーターサイクルスポーツの裾野拡大、さらには将来のライダー育成につなげる取り組みとして注目される。

 

同社では支援プログラムとして「KTM Racer Program」、Husqvarnaは「Team Husqvarna Program」を新設。「KTM Racer Program」は、対象モデルを所有するKTMライダーを対象に、対象レースへの参戦実績や競技成績に応じて、全国のKTM正規ディーラーで利用できるクーポンを進呈する。クーポンはKTM純正スペアパーツ、PowerParts、PowerWearの購入に利用できる。

 

成績によるクーポンは、1位が3万円、2位が2万円、3位が1万円。さらに、対象レースに4戦参加するごとに2万円の「継続参戦ボーナス」を設定した。対象レースへの出場回数は、JNCC、WEX、JEC(地方選を含む)、全日本ハードエンデューロ、全日本モトクロス(地方選を含む)のシリーズを問わず合算できる。

 

Husqvarnaも同様の「Team Husqvarna Program」をスタートする。対象ライダーに対し、成績に応じて1位3万円、2位2万円、3位1万円を進呈するほか、対象レース4戦参加ごとに2万円の継続参戦ボーナスを提供する。クーポンは全国のHusqvarna正規ディーラーで、純正スペアパーツ、テクニカルアクセサリー、アパレルの購入に利用できる。

 

 

両プログラムの特徴は、「勝ったライダー」だけではなく、「レースを続けるライダー」も支援対象としている点にある。特に4戦参加ごとのボーナスを設定したことは、レース活動を一時的な挑戦で終わらせず、継続的な参戦につなげることを明確に意識した制度設計といえる。

 

対象車両は、国内のKTM、Husqvarna正規ディーラーで新車販売された車両のうち、最新モデルイヤーを含む直近3モデルイヤー。プログラム開始時点では2025、2026、2027年モデルが対象となり、中古車は対象外。対象レースは両ブランドともJNCC、WEXイースト/ウェスト、全日本・地方エンデューロ、全日本ハードエンデューロ、全日本・地方モトクロス。ただしIAおよびAAクラスは対象外となる。

 

KTMとHusqvarnaがともに「レースで活躍するトップライダー」だけを対象とするのではなく、一般ライダーが競技活動を続けるための環境づくりに踏み込んだことだ。KTMはブランドフィロソフィー「READY TO RACE」のもと、レースに挑み続けるライダーを応援するとしており、Husqvarnaもオフロード競技で培ってきたヘリテージを背景に、レースへの継続的な挑戦を支援するとしている。

 

レース人口の拡大には、競技を始める入口だけでなく、始めたライダーが「次も出場する」ための仕組みが重要になる。両プログラムは、成績への報奨に加えて継続参戦そのものを評価することで、ライダーが競技を続ける動機をつくる。そこから経験を積んだライダーが上位クラスやより本格的な競技へ進む可能性もあり、長期的には次世代ライダーの育成につながる取り組みとして位置付けられる。

 

また、クーポンの利用先ではディーラーにとっても重要な意味を持つ。レース参戦による部品や用品の需要を取り込むことで、メーカーとライダーだけでなく、ディーラーを含めたブランドの競技コミュニティーを形成する狙いも見込める。レースを車両販売後の顧客接点として活用し、ライダーとの継続的な関係を構築する施策ともいえる。

 

両プログラムは現在、専用システムと運用体制を準備中で、事前登録やレース実績の申請手順、審査・クーポン発行方法、受付開始時期などは今後改めて発表する。

 

KTMジャパンが2ブランドで同時にライダー支援制度を打ち出しは、レース活動をブランド価値の向上だけでなく、将来のライダーを育てるための継続的な接点として捉えていることを示す動きともいえる。今後、こうした支援が競技人口の拡大や若い世代のライダー育成、さらに正規ディーラーを核としたユーザーコミュニティーの形成にどこまでつながるかが注目される。

 

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