EV二輪車を本格投入へ　ホンダ　2025年までに10機種　　日本では大型車など4モデル投入へ

ホンダは世界の市場で2025年までに、電動二輪車を10機種投入する。今後5年以内に100万台、2030年に総販売台数の約15％にあたる年間約350万台の電動二輪車を販売するとしている。2040年代にすべての二輪車でカーボンニュートラル実現を目指し、二輪車の電動化を加速させる。

 

 

2025年までに電動化する二輪車はスクーターなどのコミューターモデルと大型車やスポーツタイプのファンモデルまでを対象とする。すでにビジネスバイクで日本郵便やベトナム、タイで郵便事業者との共同実証を進めている。タイでは9月に電動の「BENLY e」(ベンンリィイー)の生産と販売を開始、さらに高速距離や充 電時間などの電動車普及の課題解決につながる交換式バッテリーを採用。

 

 

コミューターでは個人のライダー向けに、2024年から2025年にかけて2モデルの電動二輪車を投入し、アジアや欧州、日本の各市場で販売する。ファンモデルでも2024年から2025年の間に、大型車などで楽しむための電動機種を日本や米国、欧州に３モデルのほか、キッズ向けも投入する計画だ。

 

 

電動二輪車の普及拡大の課題については、充電設備などのインフラ整備、バッテリー規格の共通化などの取り組み、国内の日本ではすでに今年4月にENEOSと国内二輪車メーカー4社で共通バッテリーのシェアリングサービスの提供と、インフラ整備を目的とする法人の株式会社Gahaco（ガチャコ）を設立している。今秋にもバッテリーシェアリングサービスを始める予定となっている。

 

 

また、インドネシアでもバッテリーのモバイルパックと同パックの搭載車を活用したバッテリシェアリング運営の合弁会社を設立し、バリ島で同サービスを展開。インドでは電動三輪タクシー向けのバッテリーのシェアリングサービスを年内中に開始。このほか、アジア各国でも順次取り組む計画だ。

 

 

バッテリーの規格では、日本ではJASO公益社団法人・自動車技術会規格のガイドラインをベースに国内4社共通仕様に合意しており、電動二輪車の投入に積極的に活用。欧州でも電動化に向けたバッテリーの共同事業に参加するほか、インドではパートナー企業と交換バッテリーの企画共通化を進めるなどとしている。