21年　市販用タイヤ販売　前年比5.5％増／タイヤ協会　　　輸入タイヤ11月累計で11.8％増、タイから最多

昨年2021年の国内の二輪車用の「市販用タイヤ販売本数」（グラフ）は、前年に比べ5.5％増加の136万7000本であった。昨年12月の市販車用タイヤ販売本数が前年月比と同等で10万3000本であったため、日本自動車タイヤ協会による年間販売本数がまとまった。一方で「新車用タイヤ販売本数」では36.0％増加の93万本であった。

昨年の市販用のタイヤ販売本数は、3月、6月、8月を除き他の月ではすべて前年同月を超えている。前年を割った3月でも0.8％減、6月は1.6％減、8月でも4.3％減にとどまっている。半期で見ると上半期は前年同期で7.4％増加し、下半期では3.7％の増加となった。

また、2021年の市販用タイヤと新車用タイヤの販売を合わせた合計は、229万7000本であった。2020年の年末の当初の2021年の同協会の需要見通しでは、228万8000本としていたが、結果的には約0.4％増加となった。

2022年の新車用と市販用のタイヤ国内需要見通し（メーカー出荷）について、同協会が昨年12月に発表している。それによると二輪車用は前年比で1％増加の231万本を見込んでいる。

一方、昨年の二輪車用「輸入タイヤ本数」（財務省）は、10月が前年同月比で1.2％減の27万5879本、11月は同1.5％減で23万4464本であった。1～11月の累計本数では、前年同期に比べ11.8％増加し273万8980本となる。特に11月の輸入先ではタイからの8万3000本以上で最も多い。次いでインドネシアが10月よりも増えて5万2000本超えで、台湾が3万9000本超え、中国も増加し3万1000本を超え、ベトナムが1万本強と続く。

二輪車の利用が新型コロナで密を避ける移動手段として高まり、新車の需要のほかに点検や整備などアフターサービスでの需要も増えたことで、販売増加につながった模様だ。