2022年「タイヤ販売」　新車用が増、市販用は減　　自動車タイヤ協会　　23年は3％減 見通し

昨年、国内での二輪車用のタイヤ販売本数は、二連連続で前年プラスに。新車用タイヤが前年を超え、市販用タイヤは減少となった。新車用タイヤは新型コロナの影響で半導体不足が続いたものの、車両メーカーの生産回復で拡大したとみられる。

 

 

日本自動車タイヤ協会の調べによる、昨年12月までの二輪車「新車用タイヤ本数」は前年に比べ14.１％増加の106万1000本であった。新車用タイヤは2年連続で前年を超えた。同時に100万本を超えたのは2014年以来の8年ぶりとなる。「市販用タイヤ本数」は同2.8％減少の135万本であった。

 

 

2022年の新車用タイヤと市販用タイヤを合わせた総販売本数は、前年比5.0％増加の241万1000本であった。新車用タイヤの増加については、昨年の新車出荷台数は日本自動車工業会によると、二輪車全体では36万2082台に大きく減少したが、251㏄以上の車両については24年ぶりに7万台を超える7万1606台と拡大し、車両生産が回復傾向に推移したことで新車用タイヤが拡大したとみられる。

 

 

一方で、市販用タイヤは、タイヤメーカー各社で新型コロナの影響や原材料の高騰、輸送コストや為替の変動などが経営コストを圧迫したことで、昨年の春に続き秋にも出荷価格の値上げを行ったことが影響したとみられる。

 

 

海外からの昨年の輸入タイヤは、財務省がまとめる海外からの2022年の「輸入タイヤ本数」は、前年に比べ、2.5％増加の303万3984本であった。金額では18.6％上昇して72億5736万2000円になる。輸入先地域はインドネシアが最も多く32万0733本、次にタイで8万9055本、インドが7万1110本、台湾が4万9390本、中国が3万7359本と続く。

 

 

2023年の国内需要の見通しについてタイヤ協会は、前年比3.0％減少の231万5000本の見通しとしている。