住友ゴム　9月にタイヤ価格改定　　平均6％値上げに

住友ゴム工業は6月29日、国内市販用タイヤおよび関連商品の代理店向け出荷価格を、今年9月1日の出荷分から平均6％改定すると発表した。DUNLOPとFALKENのブランドが対象で、市販用タイヤのほかチューブ、フラップも価格改定の対象となる。

 

価格改定ではタイヤ原材料価格の上昇に加え、人件費、物流費、エネルギー費などのコスト増が続いており、生産性向上やコスト削減といった企業努力だけでは吸収することが困難になったためとしている。

 

今回の値上げは、二輪・四輪を問わず国内市販タイヤ市場全体に少なからぬ影響を与えそうだ。近年は原材料や物流コストの高止まりが続いており、タイヤメーカー各社でも価格改定が相次いでいる。販売店では仕入価格の上昇分を販売価格へ適切に転嫁できるかが、収益確保の重要な課題となる。

 

一方で流通面では、値上げ前の駆け込み需要が発生する可能性が挙げられる。特に消耗品であるタイヤは、交換時期を迎えているユーザーが価格改定前の駆け込み購入が増えれば、7～8月の販売は一時的に活況となることも予想される。その反面、販売店による先行在庫の積み増しが進めば、メーカーや卸売業者では一時的な出荷集中への対応が求められそうだ。

 

ただし、過度な在庫確保には注意も必要だ。値上げ前需要を見込んで仕入れを増やしたものの、販売が想定を下回れば在庫負担が経営を圧迫する恐れもある。需要を見極めた適正な在庫管理がこれまで以上に重要になる。

 

近年の二輪業界では、新車価格や部用品価格の上昇が続く中でも、安全性や走行性能を左右するタイヤは交換を先送りしにくい商材である。そのため販売店には、価格だけではなく、ユーザーに安全性や性能など商品価値を丁寧に説明することが求められそうだ。