住友ゴム　22年度決算　増収減益に　　　23年度は増収増益の予想

住友ゴム工業は22年度の連結業績が増収減益であったとした。売上高は前年同期比17％増加の1兆0987億円、事業利益が同58％減少して220億円、営業利益が同70％減少し150億円、当期純利益では同68％減少の94億円であった。

 

 

事業別ではタイヤ事業の売上高は前年同期比18％増加し9399億円、事業利益が70％減少の123億円。スポーツ関連では売上高が同15％増加の1166億円、事業利益は同4％増加し89億円。産業品他の売上高は同6％増加の421億円、事業利益が同64％減少して7億円であった。

 

 

新型コロナによる影響は回復傾向にあるが、高いインフレと急激な金利上昇、ウクライナ情勢による地政学的な緊張、為替や物価の動向が不透明であったとしながらも、市場では多くが回復基調になったとした。

 

 

ただ、海上運賃や兼ねてからの原材料価格の高騰、エネルギーコストの高騰する中で、同社では競争力を強化に取り組んだとした。特に経営基盤強化のため全社プロジェクトを強化。また、顧客ニーズに対応した高機能商品の開発と増販に用競争力の強化に取り組んだとしている。一方で2027年に向けた「中期計画」の再編成を実施した。

 

 

タイヤ販売では国内新車用では市場はやや回復がみられたが、車両の半導体不足などの影響で前期を若干割った。国内市販用タイヤでは年末にかけ豪雪や物価上昇による物価消費マインドの低下がみられたが、新商品のフラッグシップタイヤ、プレミアム商品の拡販が寄与し前期並みとなった。

 

 

海外新車用タイヤは半導体不足の影響を受けたが、新型コロナの影響を大きく受けた前期よりも販売が回復した。海外市販用タイヤはインドネシアやタイで、新型コロナの影響は緩和し販売も回復したが、中国ではゼロコロナ政策の影響で販売が低迷し、欧州ではインフレの影響で需要が鈍化して販売数量が減った。この結果、売上収益は前期を上回り、事業利益では前期を割った。

 

 

2023年度の通期予想では、ウクライナ情勢や各国のインフレ進行などの不透明感があるが、新型コロナからの回復が着実に進むものとしている。また、原材料やエネルギーコストは2022年に続きマイナスに振れるとの見方で、海上輸送コストの負担は減るものと予想している。

 

 

これにより2023年中期予想は増収、増益を予想。売上高は当期比９％増加で１兆2000億円、事業利益が同59％増加し350億円、営業利益は同100％増加の300億円、当期利益でも91％増加の180億円を見込む。

 

 

このうちタイヤ事業の予想は売上高で前期比9％増加の1兆0225億円、事業利益が111％多い260億円などとしている。