住友ゴム　21年12月期決算で増収増益　　　22年はコスト圧迫で減益予想

住友ゴム工業は2月9日、2021年12月期の決算を発表。当期実績は前期に比べ増収増益となった。売上高は前期比18.4％増加の9360億3900万円、事業利益は同20％増加し519億7500万円とし、営業利益を同27.0％増加の491億6900万円、当期利益では同30.4％増加の294億7000円であった。総資産に対する事業利益（ROA）は前期4.3％であったが当期は5.0％に高まった。

 

タイヤ事業については前期比で16.9％増加の7950億円4500万円、事業利益は1.1％増加し413億9800万円であった。世界経済は新型コロナウイルス感染症の影響により一部で依然として厳しい状況にあるが、全体としては回復が続き、日本においても経済全体の持ち直しの動きがゆるやかに続きている中、同社グループは為替の円安により輸出環境が改善したことに加え、欧米や多くの市場で回復基調となるなど、明るい兆しもみえたとした。

 

その一方で、海上輸送コストや原材料価格の高騰が響いた。同社グループは2025年を目標年度とした中期計画の実現に向け、経営基盤強化を目指す全社プロジェクトを強力に推進、世界の主要市場に構築した製販拠点の効果の最大化を目指し、顧客ニーズに対応した高機能商品を開発、増販するなどグローバル体制による競争力の強化に取り組んだとした。

 

次期2022年度の連結予測では増数ながら原材料価格や輸送コストなどの高止まりにより減益予想とした。コストの高まりは企業努力だけではカバーは困難としている。昨年12月には今年3月よりそれまでのタイヤ販売価格に約10％値上げへの転換を発表しているもの。