ホンダ　競争力強化へ　　組織運営体制を変更

ホンダは今年4月1日、組織運営体制の変更を行う。2020年より既存事業の盤石化と将来の成長に向けた仕込みを加速させ、成果を上げてきた。一方で事業環境の変化が速く、市場や技術をさらに的確に捉えていくために、四輪事業での開発・運営体制を変更。二輪やパワープロダクツの各事業でも組織運営体制を変更し、組織の采井体制をより強化していく。

 

同社は2020年に「既存事業の盤石化」と「将来の成長に向けた仕込み」を加速させることを目的に量産開発と将来研究の領域を分離し、それぞれが自ら役割に専念できる体制へと転換した。こうした取り組むでこれまでに確かな成果を生み、事業貢献と技術競争力を高めてきたとの認識を示している。

 

この強みを引き続き伸ばしながら、グローバルでの事業環境が想定以上のスピードで変化する中で、市場・技術動向をこれまで以上に的確にとらえ、独自技術や新しい価値を最適なタイミングで市場に投入できるように、四輪開発本部ならびに四輪事業本部の組織運営体制の変更。二輪やパワープロダクツ事業も、さらなる成長のために組織運営体制を変更するとしている。

 

 

四輪事業では、四輪研究開発機能の本田技術研究所へ統合。四輪開発本部と、四輪事業本部にあるSDV事業開発統括部の研究開発機能を、研究開発子会社である株式会社本田技術研究所へ移管する。これまでは量産開発と将来研究の領域を分離し、それぞれ自らの役割に専念できる体制としてきたが、商品力強化のために、技術テーマの選択から商品投入までを一体で捉え、一気通貫でスピーディーに環境変化に対応できる体制へと変更する。これにより、魅力ある商品を生み出し続けることができる研究開発組織へと進化させ、さらなる競争力の向上を図るとしている。

 

さらに四輪事業本部の組織再編。四輪事業戦略統括部と営業統括部を再編し「事業戦略統括部」「地域事業統括部」を設置する。SDV事業開発統括部の事業機能を事業戦略統括部に再編し、SDV事業開発統括部を発展的な解消とする。四輪事業における収益性の早期改善に向けて、市場構造や顧客ニーズを踏まえた企画・販売力の強化と、中長期視点での商品競争力の向上を図る。

 

二輪・パワープロダクツ事業本部の組織再編では、二輪・パワープロダクツ事業の電動化戦略が実行段階へ移行したことで、これまで電動事業とICE事業に分けていた営業・事業戦略・開発機能をそれぞれ統合しる。電動事業とICE事業を一体で運営することでリソースを最適配分し、カーボンニュートラルへの取り組みを継続するとともに、さらに競争力のある商品を継続的に生みだすことを目指す。

 

電動化と新たな価値創造を通じた一連の企業変革をより一層加速させ、電動化・知能化時代においてもこれまで以上に際立った「存在を期待される企業」を目指していく。