タイヤ各社、再度値上げへ　　出荷で6～8％上昇　　　交換時先延ばしで「安全」への懸念も

この春、タイヤメーカー各社は値上げに踏み切る。メーカー各社によるものの、現在の出荷価格より値上げ率で6～8％上昇する。近年の原材料高に加えて新型コロナに続き、ウクライナとロシアの問題でエネルギー価格、輸送コストなどの高騰で、生産コストの改善だけでは吸収が困難なことを理由に挙げる。

 

 

1月20日にブリヂストンは、国内市販用タイヤの出荷価格の値上げを発表。値上げ時期は今年の4月1日としており、国内市販用タイヤの値上げ率は商品により異なるが、6～8%としている。また、住友ゴム工業も2月7日に、国内市販用タイヤおよび関連商品の値上げを発表した。4月1日から現在の出荷額よりも最大で8%上昇としている。

 

 

海外メーカーでは、日本ミシュランタイヤが2月10日、ミシュランおよびBFグッドリッチブランドでメーカー出荷価格を改定するとしており、5月1日に国内市販用タイヤの乗用車や二輪車などのタイヤで、4～7％の値上げを発表しているもの。

 

 

タイヤの価格改定は、昨年のウクライナとロシアの問題が始まった2022年の春に続いて、秋にも多くのタイヤメーカーで実施され、昨年から3回目の価格改定となる。各メーカーで走行時におけるタイヤの摩耗などについては、安全性の確保のためユーザーにタイヤ交換を推奨している。ただ、消耗品であるタイヤの値上げにより、ユーザーが交換時期の先延ばしを優先して、これまでよりも安全性を後まわしにする懸念が残りそうだ。