【販売店革新】加速する二輪車ディーラー網、生き残りにかける二輪車販売店

二輪車新車販売のディーラー化が加速し、専業店の在り方が問われている。ヤマハ発動機は、2027年1月から国内販売体制を変更し、全車種扱いはヤマハ専売店の「YSP」店のみとした。ヤマハの国内販売制度の見直しにより、YSPの出店がない地域は、401㏄以上のヤマハモデルの販売店がない販売空白地域となる。これまではYSP以外の販売店もヤマハの401㏄以上の販売を手掛けてきたが、来年これからは大型モデルを扱うことができないためだ。ヤマハでは今後、空白地域におけるYSPの出店を促しYSPによる国内販売店網を拡充する方針だ。これにより、ホンダやカワサキと同様にYSPは地域のヤマハ販売における重要な新車ディーラーに生まれ変わることになる。ホンダ、カワサキに続く本格的な二輪車ディーラー制度の導入により、国内メーカーではスズキ以外の３社がディーラー制度へ移行する。欧米の輸入車販売も基本的にはディーラー制としており、ディーラー権を持たない専業店の生き残りが急務となりそうだ。

 

単一メーカーの扱いとなるディーラー店舗は、国内二輪車販売では段階的に進んできた経緯がある。輸入二輪車販売店を皮切りに、国産ではカワサキやホンダがディーラー制度を導入し、今回のヤマハに至った格好だ。いずれも専売店として単一メーカーの二輪車を扱う。こうしたディーラーが地域に誕生した場合、周辺店はどのような対応をするのか。