【特報】求められる戦略的な広報活動　　中小・二輪関連各社“選ばれる企業・製品”になる条件とは

オートバイのパーツメーカーおよびアフターセールス分野において、製品力を持ちながら市場での存在感を充分に高めきれていない企業は少なくない。競争が激化する中で「差別化が伝わらない」「営業頼みの新規開拓に限界がある」といった声も多く聞かれる。その要因の一つとして浮かび上がるのが、広報機能への希薄さが挙げられる。

 

多くの中小のパーツメーカーなどの二輪関連各社では、品質や機能性が高い製品であれば「売れる」と考えている企業が少なくない。従ってこうした企業では、広報業務が営業担当者やマーケティング担当者の兼任となっているケースがほとんどといえる。人材不足により広報に労力を割けないといったことも挙げられそうだが、その結果、情報発信は単発的・断続的となり、企業としてのメッセージが市場に伝達、蓄積されにくい構造となっている。