【調査】ハガキ・DMに目を通す「約半数」　　NEXER Group・ユニオン印刷調べ　　自分に関する情報カギ、販促活用に可能性

インターネット時代であっても、販売促進活動における「ハガキ・ダイレクトメール（DM）」は、捨てたものではない。自宅に届くハガキやダイレクトメール（DM）について、内容によって目を通すかどうかを判断する人が54.2％にのぼることが、NEXER Groupと圧着ハガキ・圧着DM印刷を手掛けるユニオン印刷の調査で分かった。

 

調査は2026年9月24日～10月1日、全国の男女500人を対象にインターネットで実施したもの。思わず見てしまう特徴として「自分に関係のある内容だとわかる」が46.1％で最多となった。郵便物に目を通さない人がいる一方、内容や伝え方によっては消費者の関心を引くことができ、ハガキ・DMは商品・サービスの販売促進に活用できる余地があるといている。調査内容は以下の通り。

 

■内容によって閲読を判断

自宅に届くハガキ・DMにどの程度目を通すかを尋ねたところ、「内容によって目を通す」が37.4％で最も多かった。「ほぼすべて目を通す」の13.6％と合わせると、51.0％が内容を確認する機会を持っている。一方、「ほとんど目を通さない」は31.4％、「あまり目を通さない」は17.6％だった。

 

さらに、ハガキ・DMの内容によって目を通すかどうかが変わるかとの質問では、「大きく変わる」が15.0％、「ある程度変わる」が39.2％となり、合計54.2％に達した。

 

この結果からは、ハガキ・DMが必ずしも一律に読み飛ばされているわけではなく、内容次第で閲読につながる可能性がうかがえる。企業が商品やサービスを訴求する際には、単に情報を届けるだけでなく、受け取る側の関心を引く内容にすることが重要となる。

 

 

 

 

■「自分に関係する内容」が関心を引く

内容によって閲読の有無が変わると回答した人に、思わず見てしまうハガキ・DMの特徴を尋ねたところ、最多は「自分に関係のある内容だとわかる」の46.1％だった。

 

次いで、「お得な情報・特典が掲載されている」と「知っている企業・店舗から届いている」が、ともに16.6％となった。

 

自由回答では、割引券やクーポンが付いていれば見るという声や、自分と関わりのある企業からの案内は確認するという声が寄せられた。

 

消費者が関心を持つのは、単なる商品紹介にとどまらず、自分にとって必要な情報やメリットがあると感じられる案内だと考えられる。商品販売で活用する場合も、商品の特徴を並べるだけでなく、購入することで得られるメリットや、顧客の関心に沿った情報を伝える工夫が求められる。

 

 

 

■興味・関心に沿った情報発信が重要

一方、見ずに捨ててしまうハガキ・DMの特徴では、「興味のない商品・サービスの案内」が51.4％で最も多く、「自分には関係のない内容だと感じる」が41.0％、「広告だと一目でわかる」が32.4％と続いた。

 

自分に関係のある内容が閲読のきっかけとなる一方、興味のない商品や自分との関係性が見いだせない案内は、読まれずに処分される傾向が示された。

 

企業がDMを販促に活用する際には、送付先の顧客層や関心を考慮し、商品・サービスの魅力を適切に伝えることが重要となる。誰に何を伝えるのかを明確にすることが、限られた販促費用を生かすうえでもポイントとなりそうだ。

 

 

 

■圧着ハガキ、4人に1人が関心の高まりを回答

ハガキを貼り合わせた圧着タイプについて、中身が見えるハガキと比べて興味・関心度が変わるかを尋ねたところ、「あまり変わらない」が56.8％で最も多かった。一方、「とても興味・関心が高まる」は4.2％、「ある程度興味・関心が高まる」は19.8％で、合計24.0％が関心の高まりを回答した。

 

自由回答では、中身が見えないことで内容を知りたくなる、めくって開けたくなるといった意見が見られた。

 

圧着タイプの採用だけで一律に関心が高まるわけではないものの、開封を促す仕掛けとして一定の可能性が示された。訴求する商品や案内内容に合わせて形式を選ぶことも、DMを活用する際の選択肢となる。

 

 

 

 

■商品販売を支える販促手段として

今回の調査では、ハガキ・DMに目を通す人が一定数存在し、半数を超える人が内容によって閲読の有無を変えると回答した。さらに、自分に関係のある情報や特典、知っている企業・店舗からの案内が関心を引く要素となっている。

 

インターネットを通じた情報発信が広がる中でも、ハガキ・DMは顧客に直接情報を届けられる販促手段の一つとして挙げられる。重要なのは、送付すること自体を目的とせず、顧客にとって関心を持つ理由のある情報を届けることにある。

 

内容や伝え方を工夫することで閲読につながる可能性が示されており、商品・サービスの販売促進において、ハガキ・DMの活用方法を改めて検討する余地がありそうだ。

 

※ユニオン印刷株式会社　https://www.union-printing.co.jp/