KTMジャパン、26年上半期の販売台数20%増　　本社、再建後初の四半期黒字化　破綻からの復活へ

KTM Japanは9月8日、親会社であるバジャジ・モビリティAG（旧ピエラー・モビリティAG）が発表した2026年上半期（1～6月）決算と、日本市場における事業進捗を明らかにした。KTM AGのグローバルでは2026年第2四半期単独で営業利益（EBIT）の黒字化を達成し、2024年11月の経営破綻から続いた再建プロセスが実質的な収益回復の段階に入ったことを示した。日本国内でもディーラー在庫の適正化と小売の伸長が同時に進み、正常化に向けた動きが鮮明になっている。

 

■日本市場、小売台数は前年比2割増　供給網も正常化へ

KTM Japanによると、2026年上半期のKTM・Husqvarna Motorcycles・GASGASの国内小売台数は1200台を超え、前年同期比で約20％の伸びとなった。販売台数が卸売出荷台数を上回る状態が続き、ディーラー各社の在庫水準はより適正な方向へ改善しているという。2024年の生産停止・出荷混乱を引きずっていた車両供給についても、2027年モデルのオフロード車を中心に通常の投入・納車サイクルへ戻りつつあるとしており、パーツ・アパレル・アクセサリーの供給も並行して改善が進んでいるとしている。

 

顧客サポート面では、対象モデルへのメーカー保証拡充、国内でのモビリティサービス提供開始に加え、正規ディーラー網も拡大。KTM大阪中央を新規オープンするなど、長期的な市場での信頼や責任といった姿勢を示した格好といえる。

 

KTM Japanのシュトラスマイヤー氏は「ディーラーの尽力とお客様の変わらぬご支持に支えられ、好調な回復基調が続いている。車両供給・部品供給の正常化という重要課題への対応も着実に進んでいる」と述べている。今後も全国のディーラーとの連携を軸に、製品・ブランド体験・サービス品質の三位一体でさらなる価値提供を目指す考えを示した。

 

■グローバル販売は8万9004台、前年同期比91.9％増

世界販売でも回復基調を明確だし示す。2026年上半期のKTM・Husqvarna Motorcycles・GASGAS3ブランド合計の販売台数は8万9004台と、前年同期比91.9％の大幅増であった。2025年上半期が経営破綻の影響で生産・出荷が大きく落ち込んだ反動増という側面が大きいものの、モーターサイクル事業の売上高も7億ユーロと前年同期（3億7174万ユーロ）から88.3％増加し、第2四半期単独でも約3億7000万ユーロ（前年同期比80.8％増）を計上。特にストリートモデルの販売が好調で、成長をけん引した。

 

商品戦略も積極化しており、第1四半期に新モデル8機種を投入したのに続き、第2四半期には限定生産の「KTM 1390 SUPER DUKE RR TRACK」を発売するなど、ポートフォリオ拡充を進めている。

 

 

■再建後初の営業黒字　EBITDAマージンは8.7％に改善

収益性の改善ペースも加速している。2026年第2四半期のEBITDAマージンは8.7％（前年同期はマイナス55.3％）と大幅に改善し、上半期を通じても5.4％を確保した。第2四半期のEBIT（営業利益）は約128万ユーロとなり、2024年の事業再編後で初めての営業黒字化を達成。売上総利益率も21.2％まで回復し、継続的なコスト削減と事業効率化の効果があらわれているとしている。

 

財務面では2026年2月に5億5000万ユーロのリファイナンスを完了し、今後の事業運営・製品開発投資を支える基盤を構築した。

 

バジャジ・モビリティAGのゴットフリート・ノイマイスターCEOは「第1四半期は事業再建が現実のものであることを示し、第2四半期は正しい方向に進んでいることを証明した。この数字の裏には人の力がある。マッティヒホーフェンと世界各地のチームの努力、そして販売店の支援によってお客様からの信頼を取り戻すことができた」と述べ、新型モデルの投入とモータースポーツでの成功を追い風に成長軌道への回帰を目指す姿勢を強調する。

 

■モータースポーツも絶好調　MotoGPは31年まで参戦継続

ブランド価値の維持にはレース活動の好成績も寄与している。Red Bull KTM Factory Racingはダカールラリーで通算21回目の総合優勝を果たしたほか、MotoGP・モトクロス・エンデューロなど主要カテゴリーで世界トップレベルの競争力を維持。850cc新型プロトタイプエンジンのテストをいち早く実施し、2027年から2031年までのMotoGP参戦継続も表明した。

 

■経営破綻からのV字回復　過去5年の業績で見る激動

KTMグループ（旧ピエラー・モビリティAG、現バジャジ・モビリティAG）の過去5年間の業績を振り返ると、今回の黒字化がいかに大きな意味を持つことかがみえてくる。