住友ゴム　上期、売上・利益とも増加　　タイヤ事業が過去最高　円安と原料調達改善、コスト削減が寄与

住友ゴム工業は2026年12月期の第2四半期（1～6月）の連結業績が、売上収益は前年同期比8％増の6198億円、事業利益は同41％増の398億円、営業利益は同41％増の381億円、中間利益は同80％増の259億円で増収増益であった。特に主力のタイヤ事業では、売上収益が同9％増の5344億円、事業利益が同54％増の341億円と大幅に伸長し、売上収益、事業利益ともに過去最高を更新した。

 

上期のタイヤ販売本数は前年同期並みだったものの、国内では次世代オールシーズンタイヤ「SYNCHRO WEATHER」の販売が好調に推移した。夏商戦での販売本数は前年同期比で約5倍に拡大し、2026年3月には18インチ以上の11サイズを追加して計112サイズまで品ぞろえを拡大。認定店の拡大も進め、高インチカテゴリーでは計画を上回る販売を確保した。売上利益も計画を大幅に上回り、商品構成の改善にもつながった。

 

増益の背景には、タイヤ販売に加え、為替の円安効果や原材料調達環境の改善、コスト削減などとなる。上期の連結事業利益は前年同期の283億円から398億円へ115億円増加。利益増加要因では、原材料が154億円、為替が64億円の増益要因となった一方、直接原価は33億円、固定費15億円、経費45億円などが減益要因となった。為替レートは平均でドルが148円から158円、ユーロが162円から185円となり、円安が収益を押し上げた。

 

タイヤ事業では中東情勢の不安定化に伴う原料調達プレミアムの抑制に加え、内部コスト削減施策の効果が利益改善に寄与した。スポーツ事業などの増益も全社の利益を押し上げた。タイヤ事業の事業利益341億円のうち海外が260億円を占め、海外比率は76％となっており、海外事業が収益を支える構造が続いている。

 

一方、通期業績見通しについては、売上収益を前回予想から100億円引き上げ、前期比10％増の1兆3300億円とした。価格転嫁と為替効果が増収を支える。事業利益は前回予想から160億円引き下げ、前期比6％増の960億円とした。販売数量の減少や商品構成の悪化などが利益を押し下げる見通しとなった。年間のタイヤ販売本数も前期比2％増へ、従来計画から3ポイント引き下げている。

 

下期は原材料価格の上昇や経費増などが収益に影響する見通し。7～12月期の事業利益は562億円を計画しており、前年同期比では63億円の減益を見込む。特に原材料が165億円、経費が116億円の減益要因となる一方、数量・構成では103億円、為替では72億円の増益を見込んでいる。