ブリヂストン　国内市販用タイヤ値上げ　　　9月に平均5％改定

ブリヂストン は6月15日、国内市販用タイヤのメーカー出荷価格を改定すると発表した。対象は国内市販向けの夏用・冬用タイヤのほか、チューブ、フラップで、改定率は平均5％。実施時期は今年9月1日としている。

 

同社によると、近年はタイヤ原材料価格の高騰に加え、物流コストや人件費、エネルギー費などの上昇が続いている。これまでサプライチェーンの効率化や生産性向上、販売体制の最適化などを進め、コスト吸収に努めてきたものの、継続的なコスト上昇を企業努力のみで吸収することは困難と判断し、価格改定に踏み切った。

 

二輪業界においてもタイヤは消耗品需要を支える重要部品であり、価格改定は販売店の用品売上や整備入庫などにも影響しそうだ。近年はタイヤメーカー各社が原材料費や物流費の上昇を背景に価格改定を実施しており、販売店では利益確保のためにも適正な工賃設定や付加価値提案の重要性が高まっている。

 

また、メーカー出荷価格の引き上げに伴い、販売価格への転嫁が進めば、ユーザーの交換時期の先送りや廉価品への需要シフトが起きる可能性もある。一方で、安全性に重要な関わりを持つタイヤは、摩耗や経年劣化による性能低下を適切にユーザーに伝え、交換を提案することが販売店の課題として重要になりそうだ。