【調査】YouTube運用、62.7%が撤退・中止経験　　　動画制作などの㈱アカシア調査

近年、多くの二輪関連各社もSNS、とりわけ自前での動画による自社製品やサービスの販売促進活動の展開が著しい。こうした中、企業のYouTube運用の撤退・失敗では「再生数」よりも「事業成果」で継続か、撤退かが決まるという実態が明らかになった。調査はBtoB企業の集客支援や動画制作サービスを提供する株式会社アカシア（https://acacia-web.com、大阪市中央区）が「YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査」を実施したもの。

 

調査は、今年02月12日にインターネットで、YouTubeを自社で運用中、あるいは運用した経験がある企業の20～50代からの有効回答303名（複数回答あり）からの回答をまとめたもの。 それによるとYouTube運用体制は「すべて自社運用」が173名（57.1%）で最多、完全外注・一部外注を合わせると130名（42.9%）が外部リソースを活用。最多の失敗・課題は「継続投稿したが再生数が伸びなかった」が97名（32.0%）で、約9割が何らかの失敗を経験している結果となった。

 

 

失敗と判断するまでの期間は「3～6か月未満」が39.2%で最多、73.5%が1年以内に限界を判断。62.7%（190名）が撤退・中止を経験、「営業成果に繋がらなかった」78名（41.1%）と「再生数が伸びなかった」75名（39.5%）がほぼ同率で撤退理由の上位に上がったという。失敗しながら継続した理由の最多は「ブランド認知度が向上した」27名（23.9%）、継続している企業は再生数より事業成果との接続を重視。失敗後の改善策は「動画の品質向上に投資」94名（35.5%）が最多も、課題の根本はコンテンツ設計・戦略にあると示唆しているという結果がでた。

 

 

主要な調査では、YouTubeの運用に関して「これまでに経験した失敗や課題についての質問では、「継続投稿したが再生数が伸びなかった」が97名（32.0%）で最多であった。次いで「視聴者からの反応が薄かった」とする者が79名（26.1%）、「コンテンツが市場ニーズと合致していなかった」が72名（23.8%）と続いたという。

 

一方、「これまで失敗したことがない」と回答したのはわずか38名（12.5%）にとどまり、約9割が何らかの失敗を経験していることが明らかになったとしている。

 

 

過去にYouTube運用を撤退・中止した経験についての質問では、「はい」と答えたの者が62.7%（190名）に上ったという。撤退・中止の理由（複数回答）は、「営業成果に繋がらなかった」が78名（41.1%）で最多。次いで「再生数が伸びず成果が見込めなかった」が75名（39.5%）、「継続投稿が困難であった」が72名（37.9%）と続いたという。

 

また、失敗と判断するまでの期間はについては、「3～6か月未満」が39.2%で最多で、「3か月未満」と合わせると53.2%が半年以内に失敗を認識していることが明らかになったとしている。

 

さらに、失敗を経験しながらもYouTube運用を継続した113名に理由を聞いたところ、「ブランド認知度が向上した」が27名（23.9%）で最多。次いで「営業成果につながるリードが発生した」が24名（21.2%）、「顧客との接触機会が増えた」が21名（18.6%）と続いた。

 

同社では、企業のYouTube運用では62.7%が撤退・中止を経験しており、「再生数」より「事業成果」で継続か撤退かが決まる実態が明らかになったとしている。失敗後の改善策は「品質向上・分析ツール」が上位も、課題の根本はコンテンツ設計や戦略にある矛盾が浮き彫りになったという。 また、撤退理由は「営業成果に繋がらなかった」と「再生数が伸びなかった」がほぼ同率で並ぶ一方、失敗しながらも継続した企業が挙げた理由として、ブランド認知やリード獲得など、事業成果につながる指標であったとしている。

 

「再生数を伸ばすYouTube」ではなく「事業成果につながるYouTube」を設計できるかどうかが、継続・撤退の分岐点になっている実態が浮き彫りになったという。