ホンダ、下方修正　　二輪が経営下支え     　四輪で巨額損失、 EV戦略見直し

ホンダは3月12日、今年3月期の連結業績予想を大幅に下方修正した。当期利益で3600億から最大6900億円のマイナスになる見通しで大幅な損失計上を見込む。EV市場の成長鈍化や競争環境の変化を背景に、四輪電動化戦略の見直しを発表し、北米で生産予定だったEV3車種の開発、発売を中止するとした。一方で、安定した収益基盤を持つ二輪事業と金融サービス事業を背景に経営体質を維持し、四輪事業の立て直しを進める考えで、二輪事業がグローバル経営を支える構図が改めて浮き彫りになっている。

 

同社は兼ねてより2050年のカーボンニュートラル実現を掲げ、四輪車分野ではEVを中心とした電動化戦略を進めてきた。北米市場では次世代EVシリーズとして「Honda 0」シリーズを投入する計画で、新たな商品群の開発を進めていた。

 

しかし、米国でのEV補助金政策の見直しやエネルギー政策の変化などにより、EV市場の成長ペースは当初の想定を下回る状況。加えて関税政策の影響による内燃機関車（ICE）・ハイブリッド車事業の収益悪化なども重なり、同社四輪事業の収益環境は急速に厳しさを増した。

 

さらに中国やアジア市場では、ソフトウェア開発を強みに持つ新興EVメーカーが台頭し、ADAS（先進運転支援システム）などの機能を中心としたソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）を武器に急速に競争を激化している。こうした中で同社はEV開発にリソースを集中させた結果、アジア市場での商品競争力が低下し、価格と価値のバランスの面でも新興勢力との競争で苦戦していたとみられる。

 

戦略見直しでは、北米で生産予定だったEV3車種の「Honda 0 SUV」「Honda 0 Saloon」「Acura RSX」の開発と発売中止を決定。これにともない2026年3月期連結業績では、営業費用で8200億から1兆1200億円、持分法投資損失1100億から1500億円を計上する見込み。来期以降の追加費用を含めると関連損失は最大約2兆5000億円に達する可能性があるとしている。通期業績の前回予想の営業利益5500億円を2700億から最大で5700億円の営業損失、当期利益では前回予想3600億円を、3600億から最大6900億円のマイナスへ大幅に修正した。

 

一方で同社は、安定的な株主還元方針を維持する考えを示しており、その背景には世界最大規模の二輪事業の収益力がある。二輪事業の第３四半期累計では、過去最高の販売台数と営業利益、営業利益率を達成している。売上収益が前年同期比8.4％上回る2兆9336億円、営業利益は同9.0％上回る5465億円、営業利益率では前年同期の18.5％から今期は18.6％に上昇した。

 

二輪事業はアジアや新興国市場を中心に圧倒的な販売規模を持ち、同社の利益創出力を支える中核事業となっている。特にインドや東南アジアでは日常移動手段としての二輪需要が依然として高く、堅調な販売が続く。

 

今回の発表でも同社は、二輪事業と金融サービス事業の「強固な収益力とキャッシュ創出力」が経営基盤を支えると明言しており、四輪事業の再建を進めるうえで二輪事業の役割は一段と重要になるとみられる。

 

四輪では当面、ハイブリッド車の強化を進めながら収益回復を図る方針で、EV投入は市場動向を見極めながら柔軟に進める方針だ。世界最大の二輪メーカーとしての収益基盤を背景に、四輪電動化戦略の軌道修正を図る。戦略見直しは自動車メーカーの経営において二輪事業が果たす役割の大きさを改めて示すものといえそうだ。