SNS発信の主役交代か⁈　　インフルエンサーから一般消費者へ　osinaのNEL公表　　「＃で買う」新常識

SNS発信の主役交代か。インフルエンサーから一般消費者へ、2人に1人がハッシュタグで買う購買行動の新常識がみえてきた。ブランドとユーザーを“推し“でつなげるプラットフォーム「osina」などを展開するNEL株式会社（東京渋谷区）が「SNSと消費行動に関する実態調査」を実施し明らかにしたもの。

 

同社では近年、SNSが消費者の購買行動に与える影響が急速に拡大しており、若年層を中心に商品購入前の情報収集でSNSが重要な役割を果たすようになり、従来の広告やメディアに代わる新たな情報源として注目さている背景を挙げる。

 

他方で「推し文化」の浸透により、消費者が特定の商品やブランドへの強い愛着、自発的に情報発信を行う傾向も顕著になっていることから、同社では現代の消費者行動の実態を把握し、企業のマーケティング戦略立案に有益な示唆を提供することを目的として、全国15～59歳の男女500人を対象に、今年6月11日～13日の期間、インターネットにより調査機関の楽天インサイト株式会社が調査を実施したもの。

 

調査では2人に1人が、SNSハッシュタグ確認が購買判断に影響するとしている。消費者の55.1%が商品購入前にSNSで商品名やブランド名などの関連ハッシュタグを確認していることが判明。「必ず確認する」「ほとんどの場合確認する」「時々確認する」の合計が過半数を超え、ハッシュタグを活用した情報収集が購買行動の新常識となっているという。年齢別に見ると10～20代が69.4%と最も高く、若年層ほどハッシュタグを活用した情報収集が購買プロセスに定着していることがわかった。

 

 

購入判断にSNSの情報収集の影響については、「影響する」と回答した消費者が59.5%と過半数を超え、SNSが単なる娯楽メディアから、実用的な購買支援ツールへと変化しているという。さらに、過去3ヶ月以内にSNSをきっかけに商品購入した経験者が37.4%に上り、SNSから実際の購買行動への直結トレンドが顕著にあらわれた。購入のきっかけのSNSでは、InstagramとYouTubeが上位を占める一方、ショート動画型SNSとして急成長したTikTokも4位であった。

 

 

次に、商品購入の際に最も信頼する情報源については、36.6%が「一般ユーザーの評価や口コミ」と回答。インフルエンサーの4.0％と比較して約9倍の差をつけ、消費者が著名人よりも「自分と似た立場の一般ユーザー」の意見を重視していることが浮き彫りになったとしている。これによりSNS上での情報発信の主役がインフルエンサーから一般消費者に交代していることが明らかになったと指摘する。特に参考にする情報でも「ユーザーの使用感レビュー」が42.8％、「ユーザーによる評価やコメント」でも39.2％が上位を占め、リアルな商品体験談が購買決定の重要な要因となっているともしている。

 

 

 

「推し」と認識している商品やブランドを持つユーザーについては、推しを持つユーザーの6割が「推し」商品への発信意欲が「1.5倍以上」との回答を得た。内訳は「1.5倍程度」が38.6％、「2倍程度」が12.7％、「3倍程度」が4.2％、「4倍以上」が5.3％で、推し商品に対する情報発信への熱量の高さが顕著にあらわれた。

 

 

さらに、57.1%が「好きな商品（推し）でなければ発信への熱意が湧かない」と回答し、商品への愛着が情報発信の原動力となっていることが明らかになったとしている。年齢別では、10～20代の71％がそうした考えに同意しており、若年層ほど「好きな商品（推し）でなければ発信への熱意が湧かない」という傾向が強く、若い世代ほど熱意ある発信と商品への愛情が強いことがわかったという。

 

 

また、ユーザーが「推し」商品・ブランドの保有率は約3割に達し、こうしたユーザーが自発的な発信者として機能していることも判明したという。「月に数回以上発信している」「月に1回程度発信している」「数ヶ月に1回程度発信している」を合計すると29.1%に達し、推し商品を持つユーザーが継続的な情報発信を行っているなどとしている。