2022年「軽二輪車の販売台数」前年比9.7％減少　　全軽自まとめ　　本サイト予想ほぼ的中　　　今後、物価の影響懸念も

昨年2022年の排気量126～250㏄「軽二輪車の年間販売台数」が出揃い、前年比9.7％減少となった。同クラスは6月以降、前年同月を割り続け11月も減少であった。銘柄別では国内メーカーがスズキと、輸入車を含むその他のみが前年に比べプラスであった。同クラスで影響が大きいホンダとヤマハが後退したことが響いたといえる。

 

 

昨年12月の軽二輪車の販売台数は、全国軽自動車協会連合会の調べによると、前年同月に比べ7.1％減少の4636台であった。今年6月より前年月割れが続いている。12月の銘柄別では、ホンダが前年同月比で4.2％増加の2453台であった。ヤマハは同16.8％減少の776台、スズキは同8.0％減少で540台、カワサキが同29.3％減少して457台であった。輸入車などが含まれるその他は同15.5％増加の410台であった。

 

 

12月の販売の結果、昨年の年間販売台数が出揃った。それによると年間の累計販売台数は、前年に比べ9.7減少して7万1294台にとどまった。本サイトが昨年に予想した販売台数では、7万1000台強とみていたが、その差約200台となり本サイトのほぼ予想通りとなった。

 

 

年間推移では6月以降で前年月を毎月割ったことが響いた。コロナのまん延が始まった年の2020年は27.5％増え7万4392台、2021年でも6.1増加し7万8911台と拡大してきたが、昨年はコロナ前の2019年の5万8000台レベルに戻りつつある。

 

 

柄別の年間販売台数では、ホンダが前年に比べ12.2％減少の3万0982台で、ヤマハは同25.1％減少で1万2813台、スズキが同6.8％増加で1万2424台、カワサキは同1.3％減少して8882台、その他は同5.5％増加で6193台となった。

 

 

昨年は販売でメーカーはもとより、販売店でも厳しい状況が続いたものとみられる。特に昨年の国内出荷台数を見ても、3月以降で前年月割れがほとんどで、販売でも6月以降に堅調にあらわれ、6月以降は毎月、前年月割れで推移した。特に台数割合が高いホンダの6月以降の推移と比例し、ホンダのマイナスの影響が大きい。さらに、ヤマハも年間を通して低調な販売にとどまったこと挙げられる。

 

 

今年、2023年については、二輪普通免許の取得者が一段落して前年割る傾向にあると推測できるほか、需要は高い状態から、昨年暮れの物価上昇率が4％となり、今後は物価高による買い控えもあらわれそうだ。さらに生産の遅れや輸送コストの高騰、為替などの影響もあり、各社の入荷や卸などで調整されないとはいえないことから同クラスは厳しい状況が続くと予想できる。