新車用タイヤ販売「5ヵ月連続」増加　　自タイヤ協会　　11月の新車用、前年月比9.4％増　　市販用は低調

二輪車の新車タイヤ本数の販売が5ヵ月連続で前年月比を超えた。日本自動車タイヤ協会の調べによる11月の「タイヤ販売本数」は新車用で増加が続いたが、アフターサービス市場が主な市販用は、タイヤメーカー各社の値上げなどが響いたといえそう。

 

 

自動車タイヤ協会に加盟するメーカーの輸入品を含めた11月の国内二輪車「新車用タイヤ販売本数」は、前年同月に比べ9.4％増加の10万5000本を販売した。7月以降で前年月を超え、特に9月には続き大きく拡大して前年同月に比べ80％増加してきたが、11月は増加率が低調で右肩下がり傾向。1月から11月までの累計本数では、前月に続き同割合で、前年同期に比べて15.0％の増加で96万7000本となった。

 

 

「市販用タイヤ販売本数」は、前年同月に比べ8.8％減少の10万3000本であった。コロナから経済が回りだしバイクもシーズを迎えた4月から伸び悩み、さらに為替相場での円安が影響してか、秋以降も減少が目立つ。1月から11月までの累計販売本数では、前年同期に比べ0.3％の減少で約4000本少ない126万本となった。

 

 

一方、財務省がまとめる海外からの10月の二輪車用「輸入タイヤ本数」では、前年同月比で12.8％減少となり24万0481本であった。9月に前年月を大きく上回ったが10月では大きく減少した。ただ、今年1月からの累計本数では、増加を維持しており前年同期に比べ3.0％増加の258万0442本となった。為替相場で円安ながらも5月以降で前年月を超える月が多く推移してきた。

 

 

輸入先国や地域では、前月に続きタイが最も多く9月よりへ9万9557本で、次いでインドネシアも前月よりも増え4万4868本、ベトナムが1万9598本で9月よりも増えた。また、10月は4位に上がったのは米国で4990本、そしてドイツも3219本の順となる。

 

 

上位3位までアジアが占めたが、米国とドイツが上位に上がるのは異例。特に常連の中国、台湾が大きく減ったことが要因とみられる。